山梨中央銀行 -2013年度採用情報-



	まず、エントリーをお願いします。当採用情報ホームページの「Entry」画面からエントリーしてください。



	学部・学科は不問です。学部・学科による有利、不利ということは全くありません。実際、毎年理系の学部・学科卒業者が入行しています。



	応募条件としての公的資格は特にありません。但し、業務上役に立つ資格はいろいろあります。例えば、FP、簿記、宅建、TOEIC、英検、情報処理関係などがありますので、学生時代に積極的にチャレンジしてみてください。

採用選考のプロセスは以下のとおりです。（予定）
	当採用情報ホームページ「Entry」からエントリーしてください。

	予約受付期限平成24年3月30日（金）
	予約受付期限平成24年3月30日（金）
	提出期限（必着）平成24年3月30日（金） ※ 詳細についてはMy pageをご覧ください。
	提出期限（必着）平成24年3月30日（金） ※ 詳細についてはMy pageをご覧ください。
	4月上旬（予定）

	4月中旬～4月下旬（予定）

	4月下旬～5月上旬（予定）

	5月中旬（予定）



	銀行業は、お客さまの信頼の上に成り立つとともに、公共性が極めて高い業種であるという特殊性を持っています。また、金融機関を取り巻く環境が大きく変化するなかで、時代の変化に対応した新たな業務に取り組んでいかなくてはなりません。このような背景を踏まえ、当行が求める人材は以下のとおりです。　 1．誠実な人であること　 2．何事にも挑戦する意欲を持って取り組むことができる人　 3．いつまでも「学ぶ」姿勢を持てる人　 4．どんな困難にも耐えられる忍耐強い人



	採用担当部署（人事部）では、OB・OG紹介は行っていません。但し、学校の就職課等で当行に在籍する先輩を調べ、個別に接触いただくことは構いません。

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	入行前に配属店の希望調査を実施しますが、希望者が重複する店舗もありますし、配属は地域性（通勤）、その店の人員配置、教育面等あらゆる面から検討を加えて決定しますので、希望どおりにならない場合も想定されます。転勤のサイクルは３～４年程度で実施されます。転勤希望については、人事担当者が、年に１度各職場を訪問し、全職員と面接を行う人事面接制度がありますので、その面接で申告することができます。また、自己申告制度があり、転勤希望や希望業務を記入した「自己申告表」を年２回提出しますので、この申告表でも申告できます。転勤についても、入行時の配属と同様にあらゆる面を考慮し、バランスの取れた行員として成長してもらうために転勤先を決定しますので、希望どおりにならない場合もあります。



	「総合職」は銀行業務全般において、あらゆる職位にわたり複雑・高度な知識および判断を必要とされる職務を担当します。当然のことながら勤務地の限定はないので、転居を伴う転勤もあります。「地域総合職」は特定の職位までの複雑・高度な知識および判断を必要とされる職務を担当します。「業務職」は限定された業務においてエキスパートとして職務を担当します。「地域総合職」「業務職」の場合、転勤はありますが、本人が希望しなければ転居を伴う転勤はありません。当行では、コース別採用はしていませんので、入行する時は「事務職」という１つのコースでの入行となります。入行後一定期間（大学院・大学卒＝入行後２年、短大卒＝入行後４年、高校卒＝入行後６年）が経過した後「総合職」「地域総合職」「業務職」のいずれかのコースを選択することとなります。（コース選択後のコース転換は２回まで可能です。）



	当行では、男性・女性で区別することは一切ありません。ですから、女性だから特定の業務を担当するということはありません。女性も男性と同じようにさまざまな業務を担当しながら経験を積んでいくことになります。



	出産については、産前6週間と産後8週間の認暇が取得できます。育児については、子が最長1歳6ヶ月になるまで育児休業制度の利用が可能です。平成23年10月現在までに、延べ人数で56名が育児休業制度を利用しています。

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	平成23年度は、4月に1ヶ月間新入行員講習会を実施しました。この研修は研修センターで行う集合研修です。電話応対や挨拶など社会人としてのマナーをはじめ、預金を中心とした銀行の基本業務を学びます。その後、配属された各支店では、職場研修指導担当の先輩行員からきめ細かな指導を受けながら銀行業務を習得していきます。



	研修は、職場内研修（OJT）、業務別・階層別集合研修、外部派遣研修及び自己啓発を効率的に組み合わせ、体系的・継続的な研修を実施しています。研修講座は細かくレベル分けされているため、行員は経験を積みながら自分の職務・能力に合った研修を受講することができ、着実にスキルアップしていくことが可能です。融資業務、渉外業務、国際・証券業務などの行内研修はもとより、全国地方銀行協会など国内教育機関への派遣のほか、当行香港駐在員事務所を利用した香港駐在トレーニーや中堅行員海外研修など海外への派遣も積極的に行っています。 ※研修体系については、「Education」をご覧ください。



	現在、銀行で販売している投資信託などの金融商品を取扱うためには、資格取得が必要になります。入行1年目には「証券外務員資格試験」、「生命保険募集人資格試験」、「損害保険募集人資格試験」を受験します。また、当行の教育計画に則り、各種銀行業務検定の取得も必要です。この他にも、自己研鑽のため「ＦＰ技能士資格」や「金融窓口サービス技能士資格」などの取得を推奨しています。



	金融の自由化・国際化に伴い、銀行業務は多様化・複雑化してきています。企業や個人のお客さまの多岐に亘る専門的なニーズに対し、適切に応えるためには、その分野毎に、真のプロ意識を持った人材の育成が不可欠であるとの考えから、自己啓発への取り組みに対し、さまざまな支援制度が制定されています。その一つに公的資格の取得に対する奨励金支給制度があります。取得した公的資格の難易度に合わせた奨励金が設定され、取得した者に対し支給される制度です。この他に、通信講座の受講料補助などの制度があります。また、融資業務の知識習得、レベルアップに向けた自己啓発への取り組みに対する支援として、各種教材の配付や研修センター図書コーナーの休日開放（専門書の蔵書多数）、共同して学ぶ仕組みづくりへのバックアップなどを行っています。



	研修講座には、公募制のものと指名制のものがあります。公募制の講座は、開催の都度募集するので、希望者が受講することになります。指名制の講座は、現在の職位・担当業務や自己研鑽の度合い（公的資格の取得や通信講座の受講状況など）等を勘案し、研修担当部署から指名された者が受講します。

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	当行の店舗網に合わせ、各エリアに独身寮・家族寮・社宅が完備されています。配属先によっては、自宅からの通勤が不可能な場合があります。この場合、寮・社宅に入居することができます。



	銀行の休日は、土曜日・日曜日・祝祭日・12月31日～1月3日までの年末年始休日です。銀行の休日以外に取得できる休暇には、「連続休暇」（5日）・「ミニ連休」（2日）・勤続年数に応じて取得できる「リフレッシュ休暇」（3～5日）・「アニバーサリー休暇」（1日）・ボランティアなど地域社会活動に利用できる「ふれあい休暇」などがあります。有給休暇は、入行初年度に12日、その後は勤続年数に応じて増加していきますが、毎年14日～20日付与されます。また、長期療養が必要となる場合に備えて毎年未使用のまま消滅する有給休暇を最高50日まで積み立てられる「積立請暇」制度があります。



	銀行には、文化・体育活動をバックアップする行友会があります。行友会には下記のとおり体育系が９部、文化系が４部あります。この行友会クラブ活動を通じて、普段交流の少ないいろいろな職場の行員たちとスポーツで汗を流したり、さまざまな教養を身に付けたりしながら、仲間の輪を広げることができます。＜体育系＞硬式テニス部・サッカー部・野球部・バレーボール部・ソフトボール部・卓球部・ワンダーフォーゲル部・バドミントン部・西東京サッカー部＜文化系＞茶道部（表千家）・音楽部・俳句部・将棋部

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最終更新日:2011.12.01